生命保険見直しの基本と必要性

生命保険見直しとは？見直しで得られるメリット

生命保険の見直しとは、加入中の保険内容や保険料を再評価して、自分や家族のライフステージに合った最適な保障内容に切り替えることです。

生命保険の見直しには、次のようなメリットがあります。
● 余分な保険料を削減できる場合がある
● 不要な保障を整理して必要な補償に充てられる
● 最新の保険商品の中からより充実した補償を選べる

ライフステージごとに生命保険を見直せば、保険料を削減した分のお金を、資産運用や貯金に充てられるようになる場合も少なくありません。

生命保険を見直す際の注意点と確認すべきポイント

生命保険を見直す際に確認すべきポイントは、次の項目です。
● 保障内容
● 保障金額
● 保障期間
● 保険料
● 解約返戻金

特に、保障内容と保障金額に対して、保険料が見合っているかどうかをチェックしておきましょう。

生命保険を見直す際には、保険料が高くなるケースもあることに注意が必要です。
新しい生命保険に契約する場合には、その時点の年齢で保険料が再計算されるため、見直しによって保険料が高くなる可能性があります。
また、保障金額の増額や特約の追加によっても、保険料が高くなる場合があります。

保険見直しで損をしないための事前準備

生命保険の見直しで損をしないためには、まず自分や家族のライフプランと家計の状況を整理し、「万一の事態において、どんな保障が必要か？」「そのリスクには、どの程度のコストを支払ってもよいか？」の2点を明確にしておきましょう。

生命保険の金融商品としての役割は、「万一の事態に備えた、家族への生活保障」にあります。
具体的には、家計の大黒柱が死亡や重度障害などを負ってしまい、家計収入が大きく減ってしまった場合に備えた保障を得るためのものです。
あくまで”万一の事態に備えるためのもの”であるため、家計の多くを生命保険に費やすのは合理的ではありません。

この観点を踏まえた上で、現在契約している生命保険の内容を見直すようにしましょう。
保険の見直しにあたっては、複数の保険商品の比較検討や、FPなどの専門家の意見を取り入れることも有効です。

年代別・生命保険見直しのポイント

20代の生命保険見直し – 若さを活かしながら将来設計の基礎固め

20代は、将来のライフプランがまだ漠然としている年代ですが、生命保険の基本を理解しておくには良い時期です。
20代の生命保険は、低額で加入できるプランが多くなっています。

ただ、まだ家族形成していない若い時期には、生命保険に加入する合理的なメリットは小さいため、無理に加入する必要はありません。
20代は、生命保険の人生における役割を確認しておき、将来の結婚や家族形成に備えた設計の基礎固めをしておく程度に軽く考えておいて問題ありません。

30代の生命保険見直し – 家族形成と資産形成を意識した見直し

30代は、結婚や出産、住宅購入といった、お金が掛かるライフイベントが目白押しの時期です。

30代の保険見直しにおいては、家族の将来を守るための十分な保障と同時に、資産形成の視点を取り入れる点も重要です。
生命保険は必要最低限の保障に留めて保険料負担を削って、NISAやiDeCoなどの資産形成や住宅ローン返済に回す選択肢も考えられます。

40代の生命保険見直し – 家族形成期の保障と資産形成の両立

40代は、子どもの教育費や住宅ローン返済など、家計に大きな負担がかかる一方で、家族全体のリスク管理も重要になってくる時期です。

給料も増えてくるとともに、病気リスクも上がってくることから、生命保険の重要性も上がってきます。
子どものためにも生命保険に入っておく必要性が出てくるため、合理的な収入保障保険や、子どもの資産形成のための学資保険といった、それまでは検討しなかった商品もチェックするようにしてみてください。

50代の生命保険見直し – 子どもの独立と老後準備を見据えた調整

50代は、子どもの独立が進み、老後への準備が本格化してくる時期です。

子どもが独立すれば、大黒柱への生命保険は必要なくなってくるため、不要な保障は見直して、保険料負担を軽くしていっても問題ありません。
保険料負担が軽くなった分は、貯金や資産形成に積極的に回していきましょう。

日本では昔から「生命保険＝資産」といった価値観が強いため、生命保険を見直すのは抵抗があるかもしれませんが、資産形成は保険ではなく、NISAやiDeCoで行うのが合理的です。

60代の生命保険見直し – 老後保障の最適化と医療保険の再考

60代は、公的年金との兼ね合いが重要になってくる時期です。

子どもの独立が済んでいれば、生命保険については役割を終えたと考えてよく、過剰な保障や不要な保険料負担を削減した上で、貯金や資産形成に回すようにしましょう。
場合によっては、医療保険についても再考するのもありです。

ただ、医療保険に加入しなくても、十分な備えがある場合には、無理に加入する合理性はありません。

他の保険・金融商品との比較

生命保険は定期保険・終身保険・収入保障保険のどれを選ぶべきか

生命保険は、「定期保険」「終身保険」「収入保障保険」の3種類に分けられます。

定期保険は、一定期間に限定して死亡保障を提供し、保険料は掛け捨てで安くなっています。
終身保険は、一生涯の保障と貯蓄機能があり、解約返戻金も期待できるため相続対策にも有効です。
収入保障保険は、被保険者の死亡後に毎月一定額が支給されるもので、子どもの成長に合わせて保険料と保障が減少していく合理的な設計となっています。

保険種類	特徴	メリット
定期保険	死亡保障の掛け捨て型	保険料が安く、必要な期間だけ加入できる
終身保険	生涯保障＋貯蓄機能	解約返戻金があり、相続や長期資産形成にも有効
収入保障保険	子どもの成長に合わせて保険料が減少	子どもの成長に合わせて保険料と保障が減少していく合理的な設計

医療保険と生命保険の役割分担と最適な組み合わせ

医療保険は、ケガや病気による入院や手術、通院などに一時金が出る保険です。

一方、生命保険は、万一の死亡リスクに備え、家族の生活保障を目的とする保険です。

医療保険については、十分な貯蓄がある場合には、その必要性は相対的に低くなります。
医療保険への加入の目安としては、200万円以上の貯金がある場合など、ライフスタイルによって異なるため、自身の家族や資産状況に応じて考えてみてください。

日本には高額療養費制度もあるため、生命保険による万一の場合の家族への保障に比べると、医療保険の優先度は下げても問題がないケースが多くなります。

個人年金保険と投資型保険商品の特徴と選び方

個人年金保険は、公的年金に上乗せするための保険です。
一方、投資型保険商品は、市場連動型の運用成果によって受取額が変動する保険です。多くの商品には最低保証が設定されているものの、リスクも伴います。

個人年金保険と投資型保険商品の違いや選び方については、次の通りです。

商品種類	特徴	選び方のポイント
個人年金保険	保証型で決まった年金受取が可能	安定した老後資金確保を重視する方に向いている
投資型保険	市場連動で上乗せも期待できるが、変動リスクあり	リスク許容度が高く、積極的な資産運用を目指す方に向いている

生命保険と投資（NISA・iDeCo）の使い分け方

生命保険と投資(NISA・iDeCo)の使い分け方については、まず生命保険と投資の役割の違いについて正しく認識しておくようにしましょう。
生命保険は、家族の生活保障やリスク回避を目的とした金融商品です。一家の大黒柱が死亡や高度障害によって働けなくなった場合に保障を得るためのものです。

一方、投資は、現在あるお金をさらに増やして老後に備えるものです。
NISAやiDeCoは、税制優遇を受けられる投資制度です。

必要最低限の生命保険に絞ってリスク回避をした上で、余剰資金をNISA・iDeCoによる投資に回せば、リスク分散と効率的な資産形成ができるようになります。

保険タイプ別の見直し方法

終身保険と定期保険の見直しの違いとアプローチ

終身保険と定期保険は、どちらも生命保険に分類されるものですが、保障期間や貯蓄機能などに大きな違いがあります。

終身保険と定期保険の特徴や見直しのポイントについては、次の表の通りです。

保険種類	特徴	見直しのポイント
終身保険	生涯にわたる死亡保障＋貯蓄機能があり、相続対策にも有効	保障した上で資産形成や相続対策に有効か？定期保険＋NISAに比べてどうか？
定期保険	一定期間の死亡保障に特化した掛け捨て型の保険。保険料が安い	万一の場合に残された家族にとって十分な保証課になっているか？

終身保険は、生命保険の機能を持った上で資産形成も行うものです。
終身保険を見直して、掛け捨ての定期保険で保険料を削減した上で、NISAやiDeCoで資産形成をする方が合理的な場合もあります。

医療保険・がん保険の適切な保障額と期間の再設定

医療保険やがん保険は、ケガやガンなどの病気による入院や治療費などを保障する保険です。
いずれも、予期しない病気リスクを保障するものですが、既に十分な備えがある場合には、保険料負担が資産形成の妨げになる可能性があります。

医療保険やがん保険の目的は、「病気になった場合の出費を保障する保険」です。
特に、日本には高額療養費制度があるため、必要以上に医療費が掛かってしまった場合でも、出費額には上限が設定されています。

高額療養費制度は、医療の自己負担額が一定の限度額を超えた場合に、その超過分が後日払い戻される制度です。
高額療養費制度の限度額は、加入者の所得水準に応じて設定されており、低所得者ほど負担が軽減されるようになっています。

70歳未満の一般的な所得区分に応じた、高額療養費制度の自己負担限度額の目安は次のようになっています。

所得区分	月の自己負担限度額（円）の目安
低所得（概ね月収28万円未満）	約44,000円
中所得（概ね月収51万円以上）	約93,000円
高所得（概ね月収81万円以上）	約140,100円

医療保険やがん保険については、家計の資産状況に加えて、高額療養費制度についても認識した上で、加入するかどうかを検討してみてください。

収入保障保険と就業不能保険の必要性の再評価

収入保障保険は、被保険者の死亡後に、残された家族に毎月一定額が支給される生命保険の一種です。
収入保障保険は、子どもの成長に合わせて保険料と保障が減少していく合理的な設計となっているため、掛け捨て型の定期保険の代わりに加入するのもおすすめです。

一方、就業不能保険は、病気やケガで働けなくなった際の収入減少リスクに対応するために、生活費を補填する役割を担う保険です。
就業不能保険は、医療保険のような役割を持つ保険であるため、十分な貯えがある場合には加入する合理性は低くなります。

収入保障保険は、一家の大黒柱が亡くなった場合に残された家族の生活保障、就業不能保険は大黒柱が働けなくなった場合の生活保障のための保険である点を意識した上で、再評価してみてください。

生命保険見直しの最適なタイミング

ライフイベント（結婚・出産・住宅購入）と保険見直し

結婚、出産、住宅購入などのライフイベントは、保険見直しの絶好のタイミングです。
いずれのライフステージにおいても、生命保険の目的「万一の事態において、残された家族への生活保障」という観点から、生命保険の見直しを考えるようにしてみてください。

結婚による保険見直し

結婚後は、夫婦の働き方によって、生命保険で必要な保障が変わってきます。

共働きの場合は、子どもがいる場合には生命保険の必要性は上がりますが、子どもがいない場合には生命保険の必要性はそこまで高くありません。
専業主婦(専業主夫)家庭の場合は、主たる稼ぎ手の生命保険を重点的に考えるようにしてください。

昭和的な価値観からは逆行するかもしれませんが、稼ぎがない方には生命保険は必要なく、生命保険分のお金は投資や貯蓄に回す方が合理的です。

出産による保険見直し

子どもが誕生したら、生命保険の見直しは必須です。
子どもの将来的な生活費や教育費をカバーするために、一家の稼ぎ手に十分な生命保険を契約するようにしましょう。

選択肢として有力となるのは、掛け捨て型の定期保険か、子どもの成長に合わせて合理的な設計となっている収入保障保険です。

また、学資保険の加入についても検討してみてもよいでしょう。
学資保険は、子どもの教育資金を準備するための貯蓄型の保険です。
学資保険では、万一、親が亡くなった場合には、その時点で保険料の支払いが免除されて教育資金を受け取れるようになります。

なお、2023年までは子どもの資産形成のために「ジュニアNISA」もありましたが、2024年の新NISA創設に合わせて廃止となってしまいました。

住宅購入による保険見直し

住宅購入は、人生における最大の買い物の一つであり、ローン返済リスクへの備えが必要となります。

特に、団体信用生命保険（団信）は、住宅ローン契約者に万一の事態があった場合、残りの返済額がゼロになる保険です。
住宅購入をきっかけに、自身や家族のその他の保険についても見直し、減額できた分を住宅ローンの返済に回すのも有用です。

健康状態の変化に合わせた見直しのベストタイミング

健康状態は、加齢や突然のケガや病気によって変わり、保険の見直しのきっかけとなる場合もあります。

特に、定期的な健康診断と連動して保険を見直すのが理想的です。
健康診断で慢性疾患や生活習慣病が発覚した場合には、既存の保険が十分な保障を提供しているかどうかを再評価し、必要に応じて見直しを検討しましょう。
健康状態が改善しており、病気のリスクが低下していると感じた場合には、医療保険を解約するなど、保険を見直して、余剰資金を投資や貯蓄に回すのもおすすめです。

金利・税制改正に対応するための定期的な見直し時期

2024年7月には、日銀が利上げをするなど、日本でも世界と同様に金利が上昇し始めています。
住宅ローンが固定金利の場合には大きな影響は少ないものの、変動金利の場合には返済額が増加するリスクが懸念されます。

また、2012年からは生命保険料控除のルールが変更となりました。
金利上昇や税制改正といった経済環境の変化に合わせて、保険内容を定期的に見直すこともおすすめです。

なお、住宅ローンは金利上昇により返済負担が増加するリスクがある一方、保険商品については、契約時の金利環境が好転すれば、新規契約時の利率や将来の運用成績にプラスに働くケースもあります。
ただ、「市場価格調整（MVA）」機能を持つ保険の場合には、金利上昇によって解約返戻金が減少するリスクがあるため、商品の仕様についてはしっかりと確認しておくようにしましょう。

生命保険見直しの具体的なステップと方法

現在の保険内容を総点検する効果的な方法

生命保険の見直しをする上で、まずは現状の収入状況や資産状況を正確に把握し、今後の家族のライフステージについて確認しておきましょう。
特に、家計の「収入」「消費」「運用」の3点の状況についてしっかりと確認しておくことは、生命保険の見直しにおいても重要な情報となります。

● 収入：給料はいくらか？副業はいくらか？
● 消費：毎月の支出はどうなっているか？
● 運用：投資収入はどのどの程度あるか？

今後の家族のライフステージとしては、子どもの幼稚園や学校への入学、住宅の購入、老後の生活設計などで、人生の三大資金とも言われる「教育費」「住宅費」「老後資金」の3点を軸に考えましょう。

また、保険に加入する前に、国の制度として、高額療養費制度や公的年金制度などについて十分に理解することで、不要な保険への加入をなくせる場合があります。

専門家に相談する際のチェックポイントと活用法

生命保険の見直しは、FP(フィナンシャルプランナー)や保険アドバイザーなどの専門家に相談すると、良いアドバイスが受けられる場合があります。
専門家は、保険商品のメリット・デメリット、最新の税制改正などから、最適な提案を行ってくれます。

ただ、専門家に全てを丸投げするのではなく、相談する前に、家計の状況について、正確に認識しておくようにしましょう。

具体的には、現在の収入状況や資産状況、将来のライフプランや家族構成の変化などを整理しておいてください。
相談前にしっかりと準備をしておけば、専門家と効率的なコミュニケーションを取れるようになり、無駄な保険の見直しや必要な保障についてのアドバイスが受けられる期待が高まります。

新しい保険への切替え時の解約返戻金と税金対策

保険の見直しをする際に、解約返戻金は重要なポイントです。

通常、解約返戻金は一時所得となり、支払った保険料などの経費と特別控除額50万円を差し引いた後に、その半分が総所得に加算される仕組みです。
所得計算において、解約返戻金の額は軽減されるため、解約返戻金自体で大きな税負担が発生するケースはほとんどありません。
なお、早期解約などで、解約返戻金の額が支払った保険料よりも少なくなってしまう場合もあります。

ただ、一時所得で赤字になっても、他の所得との損益通算ができないため、できる税金対策はほとんどありません。
解約返戻金の税金対策についてより詳しくは、専門家と相談し、解約のタイミングや新たな保険への切替え条件を十分に検討するようにしてみてください。

まとめ: 生命保険見直しのまとめと適切な保険選びのポイント

生命保険は適切に見直すことで、余分な保険料を削減でき、削った保険料を投資や貯蓄などに回せるようにもなります。
生命保険の役割は、万一の事態があった場合の、家族への生活保障にあります。特に、子どもの将来をリスクヘッジする上では、生命保険は必須です。

生命保険の見直しにおいては、必要な保障内容に対して、保険料が見合っているかどうかなどをチェックしておきましょう。
保険全般の見直しにおいては、高額療養費制度や公的年金制度といった国の制度について理解しておくと、無駄な保険について理解しやすくもなります。

生命保険の見直しをする上では、現在の家計状況や資産状況についても合わせて確認しておけば、専門家に相談する際にもスムーズになります。