30代の平均貯金額と実態

30代の平均貯金額はいくらくらいなのか？

金融庁が2024年に実施した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、30代世帯の平均貯金額は、次のようになっています。

30代世帯の平均貯金額	平均値	中央値
二人以上世帯	459万円	90万円
二人以上世帯（金融資産保有世帯のみ）	700万円	305万円
単身世帯	677万円	180万円
単身世帯（金融資産保有世帯のみ）	909万円	360万円

※出典：金融庁「家計の金融行動に関する世論調査」

30代世帯について、二人以上世帯の平均値は459万円、中央値は90万円。単身世帯の平均値は677万円、中央値は180万円となっています。

なお、これは金融資産を保有していない世帯を含むもので、金融資産を保有していない割合は、二人以上世帯は33.4％、単身世帯は24.5％です。

金融資産保有世帯に限ると、二人以上世帯の平均値は700万円、中央値は305万円。単身世帯の平均値は909万円、中央値は360万円となっています。

平均値が高くなっているのは、一部の高額貯蓄世帯が数値を押し上げているためで、より実態に照らした数値としては、中央値を見ることが適切です。

実際、30代の「貯金ゼロ」の割合は3割前後となっており、世帯ごとの差が大きいのが現状です。

特に、都市部の30代子育て世帯は、住宅費や教育費の負担が重く、思うように貯蓄できない状況も珍しくありません。

ライフイベントごとの必要資金

30代で直面する出費にはどんなものがあるのか？

30代は人生の大きな節目が重なる年代で、資金面の負担も一気に高まります。

結婚・出産・育児は代表的なライフイベントで、結婚式や新婚旅行は多額の出費となりやすく、出産費用は出産一時金で賄える部分もありますが、それ以上に育児関連の支出が長期的に続きます。

さらにマイホーム購入となれば、頭金・諸費用を合わせて数百万円規模のまとまった資金が必要です。

また、教育費の先取り準備も重要です。

子どもが私立中学や高校に進学する場合には、年間で数十万円〜100万円超の負担増になることも考えられ、中学受験代などを考慮する必要も出てきます。

加えて、30代後半になると、車の買い替えや住宅リフォームなど、想定外の大きな出費が発生することも珍しくありません。

こうしたイベントは複数同時にやってくる可能性が高いため、貯金の取り崩しだけでなく、あらかじめ積立や資産運用で準備しておくことが、家計の安定につながります。

30代のライフイベントと必要資金の目安は？

30代のライフイベントと必要資金の目安についてチェックしておきましょう。

ライフイベント	主な内容	必要資金の目安	備考
結婚	結婚式・披露宴、新婚旅行	200万〜350万円	招待人数・式場によって大きく変動
出産	出産費用・入院費	0〜50万円	出産一時金（50万円）で賄える場合あり
育児	ベビー用品、ミルク、保育園費用など	年間50万〜100万円	継続的な支出、自治体補助金あり
マイホーム購入	頭金・諸費用	300万〜500万円以上	購入価格の1〜3割を自己資金で用意
教育費	幼稚園〜高校（私立含む）	年間30万〜120万円	私立進学や習い事、受験塾で負担増
車の買い替え	車両購入費・諸費用	150万円～	新車か中古車かで差が大きい
住宅リフォーム	外壁塗装、水回り修繕など	100万〜300万円	築年数や工事内容による

毎月の貯金目安と生活費のバランス

毎月いくら貯金できていれば安心なのか？

無理なく続けられる貯金額の目安は、手取り収入の20％程度とされています。

例えば、手取り25万円の場合、毎月5万円の貯蓄を行えば年間60万円の貯金が可能です。

さらにボーナスの半分以上を貯金に回せば、年間100万円以上の積立も現実的となります。

このペースを30代の10年間続ければ、利息や運用益を考慮しなくても1,000万円以上の資産形成が可能になる計算です。

ただ、家族や友達との体験や趣味、旅行といった日々の楽しみを削ってまで、貯金額を増やすのは長続きしません。

大切なのは、固定費の見直しや自動積立設定を活用して、無理なく習慣化することです。

家計簿アプリなどで収支を把握し、毎月の生活費と貯蓄額のバランスを定期的に見直すことも効果的です。

また、貯金だけでなく、新NISAやiDeCoを活用した投資を組み合わせることで、インフレに負けない資産形成を実現できます。

「貯めるだけ」から「増やす」へステップアップ

30代から始められる資産運用には何があるのか？

30代は運用期間を長く取れるため、リスクを抑えながら資産を増やす第一歩を踏み出しやすい年代です。

代表的なのが、新NISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）といった税制優遇制度です。

新NISAを使えば、最大1,800万円まで非課税で運用でき、2～30年後には数千万円単位のまとまった資産を形成することも不可能ではありません。

iDeCoは、掛金が全額所得控除になるため、節税しながら老後資金を形成でき、退職金の代わりにできます。

運用商品としては、投資信託やETF（上場投資信託）が初心者にも人気となっており、少額から始められ、複数の銘柄や地域に分散投資することでリスクを抑えられます。

特に、米国株500銘柄に分散投資されている「S&P500指数」に連動した米国株インデックス、世界中の株式に分散投資した「オルカン」こと世界株インデックスが人気です。

日本円で給料を得ている場合、米国株や世界株といった外貨建て資産を積み立てておくことは、円安ヘッジにもなります。

30代の内から資産形成の仕組みや習慣を作っておけば、相場の上下に一喜一憂せず、10年後・20年後に大きな成果を実感しやすくなります。

30代の新NISAにおすすめの商品とは？

30代の新NISAにおすすめの商品を見ていきましょう。

新NISAのつみたて投資枠の中でも特に人気が高いのは、次の商品です。

商品名	種類	直近5年間リターン（年率）
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）	米国株インデックス（S&P500指数）	+197.68％（年率+24.38％）
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）	世界株インデックス	+162.67％（年率+21.31％）
iFreeNEXT NASDAQ100インデックス	米国株インデックス（NASDAQ100指数）	+213.51％（年率+25.68％）

※直近5年間リターンは2025年7月末時点。

基本的には、「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」か「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」のどちらかがおすすめとなります。

ただ、30代はリスクを長期で取ってもよいため、米国のハイテク市場NASDAQに連動する「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」にしても問題ありません。

直近5年間では、いずれも年率20％以上となっていますが、これは出来過ぎです。

現実的に考えれば、今後は年率10％前後を想定しておくとよいでしょう。

30代が退職までの30年間にわたって、月5万円の積み立てを継続し、年率7％で運用した場合には、6,100万円（元本1,800万円）となります。
※出典：金融庁「つみたてシミュレーター」

SNSなどでは、「新NISA枠はすぐに埋めてしまうべきだ！」といった意見が目立っていますが、毎月5万円の積み立てを30年間継続して、30年かけて新NISAを埋めても、余裕で老後資金を形成可能です。

むしろ、新NISAへの拠出を優先するがあまりに、家族や友達との体験や、趣味や旅行を削ってしまうと、人生全体のQOLを棄損してしまいかねません。

貯金ができない人が見直すべきポイントとは

いますぐ実践できるお金の管理法には何があるのか？

貯金が思うようにできない場合、まずは家計の「見える化」から始めましょう。

「マネーフォワード」などのスマホ家計簿アプリを使えば、収支の流れを自動で記録でき、無駄な支出も一目で分かります。

次に効果的なのが、固定費の見直しです。

スマホ料金や保険料、サブスクサービスなどは、一度契約を見直すだけで毎月数千円〜数万円の削減につながります。

そして、貯金の王道は、先取り貯金です。

自動積立設定を使って、給料日直後に別口座へ自動振替設定をしてしまえば、使う前に貯める習慣が強制的に身につきます。

なお、貯金ではなく新NISAに拠出したい場合にも、つみたて投資枠で毎月積み立ての設定をすれば、強制的に資産運用に回せるようになります。

まとめ

30代は、結婚・育児・出産やマイホーム取得など、人生のライフイベントが重なるとともに、お金の負担も重くなってくる年代です。

資産運用については焦るかもしれませんが、新NISAで毎月5万円の積み立てを30年間継続すれば十分なため、無理に焦る必要はありません。

Q&A

Q1　30代の貯金額の平均は？
A1　金融庁「家計の金融行動に関する世論調査」によると、二人以上世帯の平均値は459万円（中央値は90万円）、単身世帯の平均値は677万円（中央値は180万円）となっています。

Q2　30代におすすめの資産運用は？
A2　新NISAで、長期・積立・分散投資を継続することがおすすめです。米国株インデックスや世界株インデックスなら年率10％前後の安定運用も期待できます。

Q3　30代が貯金できない場合の対策とは？
A3　家計簿アプリを使う、固定費を見直す、自動積立設定を活用して強制的に貯蓄するなどの方法があります。