40代の平均貯金額とリアルな実態

金融庁が2024年に実施した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、40代世帯の平均貯金額は、次のようになっています。

40代世帯の平均貯金額	平均値	中央値
二人以上世帯	944万円	250万円
二人以上世帯（金融資産保有世帯のみ）	1,293万円	520万円
単身世帯	883万円	85万円
単身世帯（金融資産保有世帯のみ）	1,342万円	355万円

※出典：金融庁「家計の金融行動に関する世論調査」

40代世帯について、二人以上世帯の平均値は944万円、中央値は250万円。単身世帯の平均値は883万円、中央値は85万円となっています。

なお、これは金融資産を保有していない世帯を含むもので、金融資産を保有していない割合は、二人以上世帯は33.3％、単身世帯は25.7％です。

金融資産保有世帯に限ると、二人以上世帯の平均値は1,293万円、中央値は520万円。単身世帯の平均値は1,342万円、中央値は355万円となっています。

40代は平均値と中央値の差が大きく、貯金を多く持つ層とほとんど持たない層の二極化が進んでいることが分かります。

特に単身世帯では、中央値が100万円を切る一方で、保有者の平均は1,000万円を超えるという開きがあり、格差の広がりが顕著です。

ライフイベントが集中する時期に備える

40代に必要な貯金の目的には何があるのか？

40代は、ライフイベントが重なりやすく、貯金の目的が多岐にわたる時期です。

まず大きなものは、子どもの大学進学や留学費用が挙げられます。

特に、私立大学への進学や海外留学は、学費や生活費が年間数百万円規模になることも珍しくありません。

次に、住宅ローンの返済が続く中で必要になる住宅リフォーム資金があります。

築年数が15〜20年を迎える頃には、屋根や外壁、給排水設備など大規模な修繕が必要になることもあります。

さらに、親の高齢化に伴う介護資金の準備も視野に入れるべきです。

施設入居や在宅介護の費用は、数百万円単位でかかる可能性があります。

そして忘れてはいけないのが老後資金です。

定年まで残り20年前後というタイミングで、本格的な積立や資産運用を始めることが重要となります。

これらを総合的に見て、目的別に資金を仕分けて準備することが、40代の家計運営のカギとなります。

40代のライフイベントと必要資金の目安は？

40代が想定しておくべきライフイベントと必要資金の目安についてチェックしておきましょう。

ライフイベント	主な内容	必要資金の目安	備考
子どもの大学進学	学費・入学金・生活費	・国公立：約400〜500万円（4年間） ・私立文系：約500〜700万円 ・私立理系：約600〜800万円	奨学金や教育ローンの利用も検討可能
子どもの留学	学費・生活費・渡航費	年間300〜500万円程度	為替レートによって大きく変動
住宅リフォーム	屋根・外壁・給排水設備の修繕	・部分改修：100〜300万円 ・大規模改修：300〜500万円	築15〜20年目が目安
親の介護	在宅介護・施設入居費用	・在宅介護：月5〜15万円 ・施設入居：初期費用50〜100万円＋月額15〜30万円	長期化すると総額数百万円に
老後資金	退職後の生活費補填	最低1,000万円、理想は2,000万円以上	公的年金以外の不足分を補うため

40代からの貯金戦略とは

これからの10年間でどれくらい貯めておくべきなのか？

40代から50代にかけては、老後資金づくりの最終的な加速期間です。

老後に必要とされる生活費は、一般的に夫婦2人で月20〜25万円程度（年金込み）とされますが、ゆとりある生活を望むなら月30万円以上は必要と想定しておくべきでしょう。

公的年金だけでは不足分が生じるため、退職時までに最低でも1,000万円、可能であれば2,000万円以上を目指して積み立てると安心です。

ただ、教育費や住宅ローン残債が大きい場合は、この目標額を柔軟に調整する必要があります。

「貯金専用の口座」や「自動積立設定」を活用し、確実に資金を確保していくようにしましょう。

また、新NISAやiDeCoを使った資産運用を組み合わせれば、複利効果を活かしながら効率的に増やすことも可能です。

貯金を増やすための支出の見直しポイント

見直しの効果が大きい固定費には何があるのか？

40代は収入のピークを迎える一方で、生活の固定費が高止まりしやすい時期でもあります。

稼ぎを増やすことはもちろんですが、支出を減らすことも考えてみましょう。

見直しの効果が大きい項目は、保険料です。

加入してから内容を確認していない生命保険や医療保険は、ライフステージに合っていない保障が含まれている場合があります。

特に、子どもの教育が終わり独立した場合には、生命保険の保証額は大幅に縮小して構いません。また、不要な特約を外すだけでも、年間数万円の節約が可能です。

通信費も大きな削減ポイントで、格安SIMやインターネット回線のプラン変更を行えば、年間数万円の削減が見込めます。

さらに、都市部などでは車の維持費を減らせる場合もあります。保有し続けるよりカーシェアやレンタルに切り替えた方が安く済むケースがあるためです。

これらの固定費削減は、一度見直せば長期的な節約効果が続くため、その分を自動積立や投資に回せば、将来の資産形成に直結します。

資産形成の選択肢を広げるためにできること

どんな運用スタイルが40代には向いているのか？

40代の資産運用は、20代や30代ほどリスクは取れない一方で、老後資産の形成に向けて効率的な運用が求められます。

代表的なのは、新NISAによるコツコツ型の長期投資です。少額から世界中の株式などに分散投資でき、長期的に安定的な資産成長が期待できます。

また、iDeCo（個人型確定拠出年金）は節税効果の高さが魅力です。掛金が全額所得控除となり、運用益も非課税、受取時にも控除が使えるため、老後資金を効率的に増やせます。

ただ、iDeCoは60歳まで引き出せないため、生活費や教育費など流動性が必要な資金とは分けて運用しましょう。

一方、変額保険や外貨建て保険などの保険付き投資商品は保障と運用を兼ねられますが、手数料が高く、運用効率が下がる場合があります。

自分の手で操作できるなら、新NISA・iDeCoの方が間違いなく合理的なため、ネット証券の使い方を覚えることを推奨します。

40代の新NISA運用におすすめの商品とは？

40代の新NISAにおすすめの商品を見ていきましょう。

新NISAのつみたて投資枠の中でも、特に人気が高いのは次の2商品です。

商品名	種類	直近5年間リターン（年率）
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）	米国株インデックス（S&P500指数）	+197.68％（年率+24.38％）
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）	世界株インデックス	+162.67％（年率+21.31％）

※直近5年間リターンは2025年7月末時点。

「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」は米国株500銘柄から構成され、オルカンこと「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」は米国株を中心に世界株で構成されます。

直近5年間のリターンは、いずれも年率20％以上となっていますが、これは出来過ぎであるため過度な期待はしないようにしてください。

「年率20％は当たり前」のような過度な期待をし過ぎてしまうと、暴落時などに保有し続けられなくなる精神的バイアスが働くなど、デメリットしかないためです。

現実的に考えれば、S&P500指数・オルカンともに、今後は年率10％前後の利回りを想定しておくとよいでしょう。

40代が退職までの20年間にわたって、月5万円の積み立てを継続し、年率7％で運用した場合には、2,605万円（元本1,200万円）となります。
※出典：金融庁「つみたてシミュレーター」

老後資金2,000万円と想定したとしても、新NISAで月5万円を20年間継続すれば、十分に間に合う計算です。

まとめ

40代は、子どもの教育費や住宅ローンに加えて、老後資金の形成も視野に入ってくる、資産運用にとっても重要な年代です。

とはいえ、老後資金2,000万円と考えれば、新NISAで米国株や世界株インデックスに毎月5万円を長期・積立・分散投資すれば十分に間に合うため、焦る必要はありません。

Q&A

Q1　40代の貯金額の平均は？
A1　金融庁「家計の金融行動に関する世論調査」によると、二人以上世帯の平均値は944万円（中央値は250万円）、単身世帯の平均値は883万円（中央値は85万円）となっています。

Q2　40代におすすめの資産運用は？
A2　新NISAで米国株インデックスや世界株インデックスに長期・積立・分散投資がおすすめです。年率10％前後で運用すれば、40代から運用を始めても老後2,000万円問題をクリアできます。

Q3　40代が貯金を増やすポイントとは？
A3　保険料や通信費など固定費の見直しを行うようにしましょう。特に、子どもの教育が終わった場合には生命保険は大きく縮小しても問題ありません。